「毎月それなりに売上はあるのに、なぜかお金が残らない」。飲食店を経営していると、この悩みにぶつかる方は非常に多いのではないでしょうか。

その原因を明確にするのが「損益分岐点」の考え方です。損益分岐点とは、売上高と総費用がちょうど同じになる地点、つまり利益がゼロになる売上高のこと。この数字を把握しておけば「あといくら売ればプラスになるのか」「今の売上で本当に黒字なのか」を数値で判断できるようになります。

この記事では、飲食店経営に必要な損益分岐点の計算方法を、固定費・変動費の分類から具体的な計算例、業態別の利益率、損益分岐点を下げる方法まで徹底的に解説します。

損益分岐点とは?飲食店オーナーが必ず知るべき基本

損益分岐点は経営判断の土台となる数値です。まずは基本的な意味と計算式をしっかり押さえましょう。

損益分岐点の定義と計算式

損益分岐点売上高とは、売上から全ての費用(固定費+変動費)を引いたときに利益がちょうどゼロになる売上高のことです。

計算式は以下のとおりです。

損益分岐点売上高 = 固定費 ÷(1 − 変動費率)

変動費率とは、売上に対する変動費の割合です。

変動費率 = 変動費 ÷ 売上高

また、(1 − 変動費率)は「限界利益率」とも呼ばれます。限界利益率が高いほど、売上が増えたときに利益が出やすい体質ということです。

例えば、固定費が月120万円、変動費率が40%の飲食店の場合、損益分岐点売上高は以下のようになります。

120万円 ÷(1 − 0.4)= 120万円 ÷ 0.6 = 200万円

つまり、月商200万円がこの店の損益分岐点です。月商200万円を超えれば黒字、下回れば赤字になります。

飲食店経営で損益分岐点を把握すべき3つの理由

損益分岐点を知ることは、以下の3つの場面で特に重要です。

1. 日々の経営判断の基準になる 「今月はあと何万円売ればプラスになる」という具体的な目標数値がわかります。漠然と「もっと売上を増やさなきゃ」と焦るのではなく、明確なゴール設定ができます。

2. 出店・投資の判断材料になる 新規出店や設備投資で固定費が増えた場合、損益分岐点がどう変化するかをシミュレーションできます。「家賃が月5万円高い物件に移転した場合、損益分岐点はいくら上がるか」といった判断が数値でできるようになります。

3. コスト削減の優先順位が明確になる 固定費を下げるのか、変動費率を下げるのか、売上を増やすのか。損益分岐点の計算式を理解していれば、どのアプローチが最も効果的かを定量的に比較できます。

飲食店の固定費と変動費を正しく分類する

損益分岐点を正確に計算するには、まず自店のコストを「固定費」と「変動費」に正しく分類する必要があります。

飲食店における固定費の一覧と目安

固定費とは、売上の増減に関係なく毎月一定額が発生する費用です。

固定費の項目月額の目安(月商300万円の場合)売上比率の目安
家賃25〜30万円8〜10%
正社員給与50〜70万円17〜23%
社会保険料8〜12万円3〜4%
リース料(厨房機器等)3〜5万円1〜2%
減価償却費5〜10万円2〜3%
通信費・Wi-Fi等1〜2万円0.5〜1%
保険料(火災・賠償等)1〜2万円0.3〜0.7%
固定の広告費(ポータルサイト掲載料等)3〜5万円1〜2%
**固定費 合計****96〜136万円****32〜45%**

ここで注意したいのは、正社員の給与は固定費に分類するという点です。売上がゼロでも支払い義務があるため、固定費として計上します。

飲食店における変動費の一覧と目安

変動費とは、売上の増減に連動して金額が変わる費用です。

変動費の項目月額の目安(月商300万円の場合)売上比率の目安
食材費(原材料費)90〜105万円30〜35%
アルバイト人件費30〜45万円10〜15%
水道光熱費(変動部分)12〜18万円4〜6%
消耗品費(割り箸・ナプキン等)3〜6万円1〜2%
カード決済手数料6〜10万円2〜3%
**変動費 合計****141〜184万円****47〜61%**

アルバイト人件費は厳密には「準変動費」ですが、シフト調整で売上に連動させられるため、変動費として扱うのが実務的です。

固定費と変動費の分類に迷うときの判断基準

水道光熱費のように「固定部分と変動部分が混在するコスト」はどう分類すべきでしょうか。

実務上は以下のルールで判断すると分類しやすくなります。

  • 売上がゼロでも発生する基本料金部分 → 固定費
  • 売上(来客数)に比例して増える部分 → 変動費
  • 判断に迷う場合 → 直近6ヶ月のデータで売上との相関を確認し、連動性が高ければ変動費、低ければ固定費に分類する

完璧な分類にこだわる必要はありません。大まかに正しく分類できていれば、損益分岐点の精度は十分に実用的なレベルになります。

具体的な計算例|月商300万円の居酒屋で損益分岐点を算出

実際の数値を使って、損益分岐点を計算してみましょう。月商300万円の居酒屋をモデルケースとして解説します。

ステップ1:固定費と変動費を集計する

まず、この居酒屋のコスト構造を整理します。

項目分類金額
食材費変動費960,000円
アルバイト人件費変動費360,000円
水道光熱費(変動分)変動費135,000円
消耗品費変動費45,000円
カード決済手数料変動費60,000円
**変動費 合計****1,560,000円**
家賃固定費280,000円
正社員給与(2名)固定費560,000円
社会保険料固定費95,000円
リース料固定費40,000円
減価償却費固定費60,000円
通信費等固定費15,000円
保険料固定費10,000円
広告費(固定分)固定費40,000円
**固定費 合計****1,100,000円**

ステップ2:変動費率と限界利益率を計算する

変動費率 = 1,560,000円 ÷ 3,000,000円 = 0.52(52%)

限界利益率 = 1 − 0.52 = 0.48(48%)

この居酒屋では、売上が100円増えると48円が固定費の回収と利益に充てられるということです。

ステップ3:損益分岐点売上高を算出する

損益分岐点売上高 = 1,100,000円 ÷ 0.48 = 2,291,667円

つまり、この居酒屋は月商約229万円が損益分岐点です。月商300万円に対して損益分岐点が229万円なので、差額の約71万円が営業利益として残る計算です。

安全余裕率 =(300万円 − 229万円)÷ 300万円 × 100 = 23.7%

安全余裕率が20%以上あれば、比較的安定した経営状態といえます。10%を下回ると売上減少ですぐに赤字転落するリスクがあるため、注意が必要です。

損益分岐点を下げるには、固定費の削減や変動費率の改善に加え、売上そのものを底上げすることが重要です。口コミPLUSでは、Googleマップ上位表示と口コミ管理によって、飲食店の安定集客をサポートしています。

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業態別の利益率平均と損益分岐点の目安

業態によって原価率やコスト構造は大きく異なります。自店の業態に合った目安を把握しましょう。

業態別の営業利益率とコスト構造

業態原価率人件費率家賃比率営業利益率
居酒屋30〜35%28〜33%8〜10%5〜8%
カフェ25〜30%28〜33%8〜10%5〜10%
ラーメン店30〜35%22〜27%8〜10%8〜12%
焼肉店35〜42%20〜25%8〜10%5〜8%
イタリアン28〜33%30〜35%8〜10%3〜7%
テイクアウト専門32〜38%15〜22%5〜8%8〜15%
ファストフード35〜40%22〜27%8〜12%5〜10%

ラーメン店やテイクアウト専門店は少人数オペレーションが可能なため、人件費率が低く、営業利益率が高い傾向にあります。一方、イタリアンや高級和食など接客サービスに手間がかかる業態は人件費率が高く、利益率が低くなりやすい構造です。

業態別の変動費率と損益分岐点比率

損益分岐点がどの程度の売上比率に位置するかは、業態の変動費率に大きく左右されます。

業態変動費率の目安限界利益率損益分岐点比率の目安
居酒屋48〜55%45〜52%売上の75〜85%
カフェ42〜48%52〜58%売上の65〜75%
ラーメン店45〜52%48〜55%売上の65〜75%
焼肉店50〜58%42〜50%売上の75〜85%
テイクアウト専門42〜50%50〜58%売上の55〜70%

損益分岐点比率が「売上の80%」ということは、売上が20%落ちたら赤字になるということです。この比率が低いほど経営に余裕があります。自店の損益分岐点比率を計算し、業態平均と比較してみてください。

損益分岐点を下げる3つのアプローチ

損益分岐点が高い場合、改善のアプローチは大きく3つあります。それぞれの効果をシミュレーション付きで解説します。

アプローチ1:固定費を削減する

固定費を下げると、損益分岐点売上高は直接的に下がります。計算式の分子が小さくなるためです。

具体的な固定費削減策

  • 家賃交渉:契約更新のタイミングで家賃の値下げ交渉を行う。長期契約を条件にすると応じてもらいやすい
  • 保険料の見直し:補償内容を精査し、過剰な保険は解約または減額する
  • サブスクリプション費用の棚卸し:使っていないサービスやツールを解約する
  • リース契約の見直し:リース期間終了後に買い取りへ切り替えると月額コストが下がる
  • 正社員の配置最適化:業務量に対して正社員が多い場合、パート・アルバイトとの組み合わせを再検討する

シミュレーション例:固定費を110万円から100万円に10万円削減した場合

変更前:110万円 ÷ 0.48 = 229万円 変更後:100万円 ÷ 0.48 = 208万円

固定費10万円の削減で、損益分岐点が約21万円下がります。

アプローチ2:変動費率を改善する

変動費率を下げると、限界利益率が上がり、損益分岐点売上高が下がります。

具体的な変動費率改善策

  • 食材原価率の見直し:仕入れ先の複数化、ロスの削減、メニューミックスの最適化で原価率を2〜3%下げる
  • メニュー構成の工夫:原価率の低いドリンクやデザートの注文率を上げる工夫をする
  • ポーション管理の徹底:食材の計量を標準化し、盛り付けのばらつきをなくす
  • 水道光熱費の節約:省エネ機器の導入、こまめなスイッチオフの徹底
  • キャッシュレス決済手数料の見直し:手数料率の低い決済サービスへの切り替えを検討する

シミュレーション例:変動費率を52%から48%に改善した場合

変更前:110万円 ÷(1 − 0.52)= 110万円 ÷ 0.48 = 229万円 変更後:110万円 ÷(1 − 0.48)= 110万円 ÷ 0.52 = 212万円

変動費率4%の改善で、損益分岐点が約17万円下がります。

アプローチ3:売上を増やして安全余裕率を高める

損益分岐点そのものを下げるのではなく、売上を増やして損益分岐点との差(安全余裕率)を広げるアプローチです。

具体的な売上向上策

  • 客単価アップ:セットメニューの提案、おすすめメニューの声かけ、デザート・ドリンクの訴求強化
  • 来店頻度の向上:LINE公式アカウントでの再来店促進、スタンプカードの導入
  • 新規客の獲得:Googleビジネスプロフィールの最適化、口コミ対策による集客力強化
  • 営業時間の見直し:ランチ営業の開始、モーニング営業の追加など、稼働時間を増やす
  • テイクアウト・デリバリーの導入:既存の厨房設備を活用して販路を拡大する

シミュレーション例:月商300万円を350万円に増加させた場合

安全余裕率:(350万円 − 229万円)÷ 350万円 × 100 = 34.6%

安全余裕率が23.7%から34.6%に改善し、売上が3割以上落ちても黒字を維持できる体制になります。

損益分岐点から必要客数を算出する方法

損益分岐点売上高がわかったら、次は「1日に何人のお客様が必要か」を算出しましょう。これが日々の営業目標になります。

必要客数の計算式と具体例

必要客数は以下の計算で求められます。

1日あたりの損益分岐点売上 = 損益分岐点売上高(月額)÷ 営業日数

損益分岐点客数 = 1日あたりの損益分岐点売上 ÷ 客単価

先ほどの居酒屋の例で計算してみましょう。

項目数値
損益分岐点売上高(月額)2,291,667円
営業日数26日
1日あたりの損益分岐点売上88,141円
客単価3,500円
**損益分岐点客数(1日)****約26人**

つまり、1日26人以上の来店があれば黒字ラインを超えるということです。席数が30席の場合、回転率0.87回(26人÷30席)以上が必要ということになります。

客単価別・営業日数別の必要客数早見表

損益分岐点売上高229万円を基準に、客単価と営業日数による必要客数を一覧にしました。

客単価営業25日の場合営業26日の場合営業28日の場合
2,000円46人/日44人/日41人/日
2,500円37人/日35人/日33人/日
3,000円31人/日29人/日27人/日
3,500円27人/日26人/日24人/日
4,000円23人/日22人/日21人/日
5,000円19人/日18人/日17人/日

この表を見ると、客単価を500円上げるだけで必要客数が1日3〜4人減ることがわかります。集客が難しい立地や時期には、客数よりも客単価を上げる戦略が有効です。

月次で確認すべき数値管理のポイント

損益分岐点を一度計算して終わりではなく、毎月の経営管理に組み込むことが重要です。

毎月チェックすべき5つの経営指標

以下の5つの指標を毎月必ず確認し、前月比と目標値との差異を把握しましょう。

1. 損益分岐点売上高 コスト構造の変化(家賃の改定、正社員の増減など)があるたびに再計算します。

2. 安全余裕率 実際の売上高と損益分岐点売上高の差を比率で把握します。20%以上を維持することが目標です。

3. 限界利益率 変動費率の変動を毎月確認します。食材価格の高騰や人件費の上昇があれば限界利益率が下がるため、早期に対策を打てます。

4. 固定費の推移 固定費が意図せず増加していないかを確認します。特に、正社員の増員やサブスクリプションの追加は固定費を押し上げやすい項目です。

5. 客数と客単価の推移 売上を「客数 × 客単価」に分解し、どちらが変動しているかを毎月確認します。客数が減少傾向なら集客対策を、客単価が低下傾向ならメニュー戦略の見直しが必要です。

損益分岐点管理を仕組み化する3つのコツ

損益分岐点を活用した経営管理を継続するために、以下の3つの仕組みを作りましょう。

1. 月次P/L(損益計算書)テンプレートを作る 毎月同じフォーマットで固定費・変動費・売上を記録するExcelまたはスプレッドシートを用意します。前月比と前年同月比を自動計算する仕組みにしておくと、異常値にすぐ気づけます。

2. 損益分岐点グラフを可視化する 横軸に売上高、縦軸に費用と収益をとったグラフを作成し、損益分岐点がどこにあるかを視覚的に把握します。スタッフとも共有すれば、コスト意識の向上にもつながります。

3. 月初に目標設定、月末に振り返りを行う 月初に「今月の売上目標」「今月の変動費率目標」を設定し、月末に実績と照らし合わせて振り返ります。この習慣を続けることで、数値感覚が自然と身につきます。

損益分岐点の改善に成功した飲食店の実例

実際に損益分岐点の管理を取り入れて経営改善に成功した飲食店の事例を紹介します。

事例1:居酒屋が安全余裕率を8%から32%に改善

店舗概要:都内の居酒屋(席数28席、月商280万円)

課題:固定費が月130万円と高く、損益分岐点売上高が258万円。安全余裕率がわずか8%で、売上が少し落ちるだけで赤字になる状態だった。

  • 使用頻度の低いポータルサイトを2件解約(固定費▲6万円/月)
  • リース契約満了の厨房機器を買い取りに切り替え(固定費▲3万円/月)
  • 食材の仕入れ先を見直し、主要5品目を最安業者に変更(変動費率▲2%)
  • ドリンクのセットメニューを新設し、客単価を3,200円から3,600円に向上

結果:固定費121万円、変動費率50%に改善。損益分岐点売上高が258万円から210万円に低下。さらに客単価向上により月商が310万円に増加し、安全余裕率が32%に大幅改善。

事例2:カフェがテイクアウト導入で黒字転換

店舗概要:住宅街のカフェ(席数16席、月商150万円)

課題:損益分岐点売上高が160万円で、慢性的に赤字が続いていた。席数が少なく、イートインだけでは損益分岐点を超えるのが困難。

  • テイクアウトメニュー(コーヒー・サンドイッチ・焼き菓子)を開始
  • 店頭にテイクアウト用のカウンターを設置し、追加の人件費なしで対応
  • Googleビジネスプロフィールにテイクアウト情報を追加し、近隣からの新規客を獲得
  • 焼き菓子の原材料を見直し、品質を維持しつつ原価率を3%低減

結果:テイクアウト売上が月30万円加わり、月商180万円に。変動費率の改善により損益分岐点が155万円に低下。安全余裕率がマイナスから13.9%に改善し、黒字転換に成功。

まとめ:損益分岐点の把握が飲食店の黒字経営の第一歩

飲食店の損益分岐点について、改めてポイントを整理します。

  • 損益分岐点売上高 = 固定費 ÷(1 − 変動費率)。利益がゼロになる売上高を知ることが経営判断の土台
  • 飲食店のコストは「固定費(家賃・正社員給与等)」と「変動費(食材費・アルバイト人件費等)」に分類する
  • 安全余裕率20%以上が安定経営の目安。10%を下回ると売上減少で即赤字のリスク
  • 損益分岐点を下げるには「固定費削減」「変動費率改善」「売上増」の3つのアプローチがある
  • 損益分岐点売上高から必要客数を算出し、日々の営業目標として活用する
  • 月次で損益分岐点・安全余裕率・限界利益率を確認し、PDCAを回す仕組みを作る

まずは自店の固定費と変動費を洗い出し、損益分岐点売上高を計算してみてください。現在の売上とのギャップが見えれば、何を改善すべきかが具体的にわかります。

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